マイナス金利やハイパーインフレなど、不安なニュースに乗じた営業を受けたことはありませんか?
それらの多くは、手数料が割高なカモ向け商品!
iDeCoやNISAを利用して、低コストな投資信託やETF(上場している投資信託)を買えば、100万円以上お得に取引できることもあります。
※この記事はアフィリエイト広告を含みます
投資家よりも銀行が得するカモ向け商品だよ。
手数料が高い分、利益が多かったりするんじゃないの?
それよりも確実なマイナス要素となる「コスト」を見た方が、合理的な判断じゃないかな。
この2つを無視した資産運用なんて、ただの衝動買いと同じ!
「ギャンブル」として買うなら何でも良いけど、「資産運用」は合理的じゃないとね。
というわけで今回は、お得に分散投資する方法を解説するね!
目次
銀行でNISA口座を作ってはいけない理由
銀行は無料でお金の相談に乗ってくれるし、信用できるイメージがあるので、自分の味方のように感じてしまうかもしれませんが、あくまで自社と株主の利益のために動く株式会社です。
窓口の銀行員は利益率の高い自社運用の投資信託を中心に販売するのが目的であり、利用者の利益はそこまで重視されていません。
しかも私たちの入出金履歴(貯金額や給与・生活費など)を把握しているので、売る側にとって非常に有利な営業を展開することができます。
このような理由から、銀行は資産運用の相談相手としておすすめできません。
ということは、相談相手としては適任じゃないのかあ。
金融商品は証券会社で買う
三菱UFJ銀行とSBI証券の比較
三菱UFJ銀行 | SBI証券 おすすめ! |
||
---|---|---|---|
購入可能金融商品 | 投資信託 国債 外貨預金 | 国内株式・海外株式 投資信託 国債・社債・外国債 外貨(FX) 金など |
|
NISA | 選べる投資信託 | 300本以上 | 2300本以上 |
手数料無料の投資信託 | 40本以上 | 1000本以上 | |
特典 | なし | 国内株式売買手数料無料 海外株式購入手数料無料 |
|
iDeCo | 選べる投資信託 | 24本 (標準コース) | 63本 (業界最多) |
運用機関手数料 | 255円(毎月) | 無料 |
証券会社も銀行と同様、自社の利益のために金融商品を販売する会社ではありますが、こちらはさらに販売に特化しているため、選べる商品数が圧倒的に多く、販売手数料も比較的安価。
買いたい商品を正当なコストで買うことができます。
また、証券会社は株式や社債など、投資信託の他にも多種多様の金融商品を取り扱っています。
この中には銀行では買うことのできない非常に有用な商品も数多くあります。
NISAやiDeCoといった税制優遇制度との相性もよく、有効に活用できるため相乗効果で大幅にコストを削減できます。
投資信託を買うならiDeCo(個人型確定拠出年金)が最強
iDeCo(個人型確定拠出年金)は、2017年のいま最もおすすめできる資産運用術です。
簡単に言うと、日本が作ったとてもお得な積立投資のシステムのこと。
長期の分散投資を低コストかつ非課税で行えます。
iDeCoでは月々積み立てた掛金を投資信託などの金融商品で運用し、60歳以降に年金または一時金という形で受け取ります。
最大のメリットは、iDeCoの掛金が全額所得控除になること。
つまり、普段支払っている税金(所得税と住民税)が減ります。
また、運用で得た利益にも税金がかかりません。
「投資」と言うよりも、自分で積み立てて運用する「もう1つの年金」として用意された物なので、老後資金に特化した性質があります。
月々積み立てられる金額・運用できる商品・受け取るタイミングなどいくつかの厳しい制約がありますが、とんでもなく手厚い税制優遇があるために、実質的にやるだけで儲かるような状態になっています。
例えば、課税所得が300万円のサラリーマンが30年間続けた場合、所得税・住民税だけで約165万円の節税効果を受けられます。
運用商品は投資信託・定期預金・保険商品の3種類。
(定期預金や保険商品は、金融機関によって取扱いのない場合もある)
定期預金や保険商品ならば価格変動リスクなしで節税効果を得られるので、手数料を差し引いてもほぼ確実にプラスになります。
例:年収240万円のサラリーマンがiDeCoを最少額積み立てると……
生命保険控除や配偶者控除などがなければ、
年収から
・基礎控除
・給与所得控除
・社会保険料控除
が引かれた55万5600円が課税対象。
ここに15%の税金(所得税と住民税の合計)がかかります。
=8万3340円
先ほどの55万5600円から6万円(iDeCo5000円×12か月)を引いた、49万5600円が課税対象となります。
ここに同じく15%の税金がかかるので、
=7万4340円
つまり、年収240万円の人がiDeCoを最小額で続けても、年9000円ほど税金が減ります。
iDeCo運用中に必ずかかる手数料は、年間2004円。
節税効果がこの手数料を下回るとは考えにくいです。
(自営業で赤字の方や、収入のない主婦や主夫など、所得税・住民税を支払っていない方は節税効果が運用益の部分に限られるので、プラスにならない場合があります)
これだけコンパクトな例でもプラスとなるので、所得が多い方や、積立額が大きい方はさらに何倍もの節税効果が期待できます。
(所得税は所得が多い人ほどパーセンテージが上がっていくので、同じ積立額でも所得が多い人ほどお得になる)
iDeCoのやり方
iDeCoは証券会社や銀行に申し込んで加入し、積立額と運用商品を自分で選んで運用していきます。
選べる商品と運営にかかる手数料は加入する金融機関によって変わるので、最初の金融機関選びが重要です。
iDeCoやるならどの金融機関がお得?
金融機関 | 口座管理手数料 | 加入時・移換時の手数料 | 国内株式系投信の最低信託報酬 (税込) | 外国株式系投信の最低信託報酬 (税込) |
---|---|---|---|---|
SBI証券 (セレクトプラン) おすすめ! | 0円 | 0円 | 0.154% 以内 (eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)) | 0.1023% 以内 (eMAXIS Slim 先進国株式インデックス) |
マネックス証券 おすすめ! | 0円 | 0円 | 0.154% (One DC 国内株式インデックスファンド) | 0.1023% 以内 (eMAXIS Slim 先進国株式インデックス) |
SBI証券 (オリジナルプラン) | 0円 | 0円 | 0.176% (三井住友-三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド) | 0.154% (DCニッセイ外国株式インデックス) |
楽天証券 | 0円 | 0円 | 0.176% (三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド) | 年0.10989% (たわらノーロード・先進国株式) |
スルガ銀行 | 270円 | 0円 | 0.572% (DC・ダイワ・ストックインデックス225) | 0.77% (インベスコMSCIコクサイ・インデックス・ファンド) |
大和証券 | 0円 | 0円 | 0.2750% (DCダイワ日本株式インデックス) | 0.275% (DCダイワ外国株式インデックス) |
マネックス証券のiDeCoは金融機関手数料が無料で信託報酬も激安な商品が揃っています。
低コストのインデックス投信のほか、人気のアクティブ投信ジェイリバイブも揃っているので、今からiDeCo口座を作る方には最もおすすめの金融機関です。
SBI証券や楽天証券もかなり近い水準で展開しているので、これらの証券口座をすでにお持ちの方は、そちらで運用しても問題ありません。
「60歳まで下ろせない」というデメリットを考慮しても「20~60歳で所得税を支払っている全ての人」におすすめできる資産運用方法だよ!
NISAはiDeCoの次におすすめ
NISAは毎年120万円までの少額投資ならば税金を免除してくれるという制度のこと。
日本語では少額投資非課税制度と言います。
NISAは富裕層以外の国民にも投資を勧める為に日本政府がはじめた制度です。
節税効果はiDeCoに劣りますが、流動性(換金しやすさ)や商品の幅広さはNISAが上。
貯金が少額でいざと言うときが心配な方や、年齢制限でiDeCoに加入することができない場合はNISAを利用した運用がおすすめです。
もちろんiDeCoとの併用も可能なので、iDeCoを上限額まで積み立てられる方は、余剰資金でNISAを利用すると良いでしょう。
NISA制度を利用するための条件
NISA制度を利用する条件は以下の通り。
以上の条件を満たせば、年間投資額120万円までは税金が免除されます。
投資の税金は利益の20.315%。
年間5万円の運用益でも、税金で1万円以上取られてしまいます。
このダメージが0円になるだけでも相当お得。
120万円×5年間で600万円。
投資に回す金額としては十分な額ではないでしょうか。
これでも足りない場合は、配偶者やご両親に協力してもらって運用金額を大きくする方法もあります。
NISAのやり方
NISAの始め方は非常にシンプル。
証券会社や銀行で口座を開設するときに「NISA口座を開設」という項目にチェックを入れるだけです。
これで案内が届くので、そのガイダンスに従って書類を提出します。
詳しい使い方はそれぞれの証券会社・金融機関によって異なりますが、必ず詳しい資料が届くので、そちらをご覧ください。
NISAに最適な証券口座一覧
証券会社 | NISA口座での 国内株式売買 手数料 | 海外株 | 投資信託 | 備考 |
---|---|---|---|---|
SBI証券 | 無料 | 米国 中国 韓国 ロシア アセアン | 2000以上 (880以上は 販売手数料無料) | ・海外ETFの買付手数料も無料 |
マネックス証券 | 無料 | 米国 中国 | 850以上 (300以上は 販売手数料無料) | ・海外株の買付手数料が全額キャッシュバックされる |
カブドットコム証券 | 購入無料 売却有料 | なし | 800以上 (400以上は 販売手数料無料) | ・NISA口座を開設すると、一般口座の現物株式売買手数料が最大5%割引 |
楽天証券 | 無料 | 米国 中国 アセアン | 2000以上 (900以上は 販売手数料無料) | ・海外ETFの買付手数料も無料 |
(2017年7月時点の情報です。最新の情報は各証券会社のホームページをご覧ください)
基本的には、NISA口座内の取引手数料が無料かつ取扱商品の多いSBI証券がおすすめです。
一見すると楽天証券とSBI証券はあまり変わらないように見えますが、これから投資を始めるのであれば「IPO株の必須口座」であるSBI証券は間違いなく必要となる口座です。
IPO株について詳しくは過去の記事へ
>>IPO株とは?勝率約9割のIPOのリスクと仕組みをわかりやすく
SBI証券の口座開設はこちらから
>>SBI証券の公式ページ
また、マネックス証券は上に挙げた4社の中で唯一、外国株の買付手数料も無料となります。
アップル(AAPL)
フェイスブック(FB)
コカコーラ(KO)
ゴープロA(GPRO)
といった、有名株式を手数料無料で購入できます(売却時は手数料アリ)。
投資先が国内株式や海外ETFならばSBI証券がおすすめですが、
海外の個別株式をメインに投資したいならば、NISA口座はマネックス証券で開設するのがおすすめです。
マネックス証券の口座開設はこちらから
>>マネックス証券の公式ページ
おすすめの運用商品を考える
これなら、分散・長期・低コストっていう、資産運用する上で重要な3つのポイントをクリアしてるし、節税っていう大きなオマケも付いてくる。
資産運用には多種多様なやり方がありますが、元本を割らず確実に資産を増やすには、現状銀行預金(年利0.001%~0.200%前後)か個人向け国債(年利0.05%~)しかありません。
一方で、日本銀行は2%のインフレを目指しています。
インフレ=お金の価値が下がり、物価が上がること
たとえ給料が上がったとしても、貯金額はそのままです。
つまり1000万円の貯金がある場合、2%のインフレが起きると、目に見えないところで約20万円消えていることとほぼ同じ効果があります。
実際に日本経済が2%のインフレに向かって進んでいるとすると、銀行預金や個人向け国債の金利では太刀打ちできません。
3つのポイント
その上で投資の方法を具体的に考えると、3つのポイントが見えてきました。
分散投資で守りを固める
証券の世界では「卵をひとつのカゴに盛るな」という有名な格言があります。
持っている卵を一つのカゴに全て盛ってしまうと、そのカゴを倒してしまったら全部の卵が割れてしまいます。
しかし、複数のカゴに分けて卵を盛り、離れた場所に置いておけば、そのうちの一つのカゴを倒したとしても他のカゴの卵は影響を受けません。
これは、分散投資を勧める際によく用いられる例え話です。
個別株は値動きが激しく、その分期待できるリターンも上がりますが、倒産リスクや為替リスクなど、一部のリスクに対して非常に弱い性質があります。大手の企業でも不祥事や法改正が原因で、1年後に株価が3分の1になってしまうようなこともあります。
国も業種も違う株を同じ金額分、もう1つ持っていればそのダメージは半分。
もう2つ持っていればさらに半分となります。
慌てずに長期投資
株価のアップダウンに一喜一憂して、売買を繰り返していると売買手数料ばかりがかさんでしまいます。
コスト削減のためにも長期保有が有効です。長期的な目線で買っても良いと思える商品を買いましょう。
また、「長期保有によってリスクが下がる」と勘違いされがちですが、そのようなことはありません。
むしろ保有すればするほどリスクとリターンは同じようにに膨らんでいきます。
リスクは投資する金額の量でコントロールしましょう。
手数料の節約でチャンスを広げる
手数料を節約できれば相対的にリターンが増加します。
手数料の安い商品を買い長期間保有することで、リターンを得るチャンスも増えてきます。
銀行員や証券マンは
「こちらの投資信託はもう時代遅れなのでこちらにしましょう。」
といった具合に、回転売買をすすめてくることがあります。
こんなことに付き合っていると、いくらお金があっても足りません。
手数料の削減は、資産運用の基本です。
もう1つのコスト、税金
投資には、税金がかかります。
手数料の節約も重要ですが、こちらも注意しなければなりません。
一般的に、投資で得た利益には約20%の税金がかかります。
100万円の貯金を200万円に増やしても、そのうちの約20万円は税金で消えてしまいます。
ただしこの税金はiDeCoとNISA、2つの非課税制度をうまく利用できれば、ゼロになります。
投資信託って何?
iDeCoは投資信託で運用するんだよね?
買うときは窓口やネットで資料をもらって、運用方針や過去の成果を見ながら選ぶんだ。
うまくいけば増えて返ってくるし、減っちゃうこともあるね。
投資信託とは、専門の業者に運用を委託するタイプの金融商品です。
現在、公募型ファンド(誰でも買える投資信託)だけでも5000本以上の種類があり、銀行や証券会社ごとに取り扱っている銘柄が違います。
たとえばSBI証券ならば2400本以上の投資信託が販売されており、その中の2300本以上がNISAに対応しています。
投資信託は最低100円からでも購入可能で、「10万円分欲しい」といった買い方も可能。
株式投資の場合は大抵100株単位の取引となるので、株価が2000円なら20万円・40万円・60万円という買い方しかできません。
それに比べて投資信託は購入時の自由度が高く、積み立て投資にも適していると言えます。
また、個別株は暴落のリスクが高く、購入した会社の不祥事や経営難がモロに響きますが、投資信託は複数の株や債券によって1銘柄が構成されているので、比較的リスクに強い金融商品となっています。
これは資金の少ない個人投資家にとっては大きなメリット!
アクティブ投信とインデックス投信
投資信託には大きく分けて2つの種類があります。
私たちから集めたお金を使って、運用会社の専門家が運用してくれます。
各株価指数を上回る値動きを目標としていますが、それらを探すためにコストがかかるために基本的に手数料が高めで、値動きが上回るという保証もありません。
日経平均・TOPIX・NYダウなど、国内外の株価や債券の指数と連動する投資信託です。
コストが安く、運用の内容を把握しやすいというメリットがあり、リスクとリターンのバランスに優れます。
運用のプロ、ファンドマネージャーの力を借りられるので、効率的な投資を期待してしまいますが、人件費がかかる分、手数料は高め!
実際にインデックスファンドの運用成績をコンスタントに上回っているアクティブファンドは少数しかありません。
インデックス投信は機械的だから、明らかに買い時じゃないような株も買っちゃうという弱みがある。
それに、ひふみ投信やジェイリバイブみたいに手数料を差し引いても十分な結果を出してるアクティブ投信もあるよ。
「世界経済がこのまま伸び続ける可能性」どっちが大きいと思うかだね。
後者なら、手数料が安い外国系のインデックス投信を買えば良い。
おいらはそっちの方が心配事が減るし、本業の仕事に集中できそうな気がするなあ。
投資信託の手数料
投資信託にかかる手数料は3種類。
・買うときにかかる購入時手数料
・所有していると毎日発生する信託報酬・運用管理費
・売るときに支払う売却時手数料・信託財産留保額
中でも最もお金がかかるのが2番目の信託報酬・運用管理費です。
これは投資信託を持っている限り永久に払い続ける手数料。
銘柄によってまちまちですが、保有金額の0.1%~5.0%ほどが毎年かかります(正確にはその日割り分が毎日引かれる)。
SBI証券のNISA口座は国内株式と海外ETFの取引手数料が永久的に無料(海外ETFは購入時のみ無料)となりますが、投資信託は別扱いなので、基本的には手数料が発生します。
投資信託のリスク
投資信託は株式や債券による運用なので、一般的な株取引と同様に元本割れするリスクがあります。
プロが運用するからと言って、元本保証はありません。
投信(投資信託)会社が赤字を出した場合は私たちの負担となります。
この際、手数料が高いとハイリスク・ローリターンの商品となってしまうのです。
金融機関側から見ればほぼノーリスクで手数料を得られるので、非常に効率的な商品=売りたい商品となります。
投資家は値下がりのリスクを抱えますが、金融機関は投資信託が値上がろうと値下がろうと手数料を確実に取ります。
すると、リスクは投資家持ちなのに、リターンは金融機関という構図になってしまいます。
期間限定のキャンペーンなどを付けられて急かされても一旦必ず持ち帰り、冷静になってから購入を決めるようにしましょう。
おすすめの投資信託
投資信託を買うならiDeCoの利用が最優先となります。
分散投資を前提にするならば、日本以外の先進国の株価指数「MSCIコクサイインデックス」に連動するもの。
海外投資が不安という方には、東証株価指数「TOPIX」に連動するものがおすすめです。
iDeCoで投資信託を買う場合の手数料比較
金融機関 | 口座管理手数料 | 加入時・移換時の手数料 | 国内株式系投信の最低信託報酬 (税込) | 外国株式系投信の最低信託報酬 (税込) |
---|---|---|---|---|
SBI証券 (セレクトプラン) おすすめ! | 0円 | 0円 | 0.154% 以内 (eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)) | 0.1023% 以内 (eMAXIS Slim 先進国株式インデックス) |
マネックス証券 おすすめ! | 0円 | 0円 | 0.154% (One DC 国内株式インデックスファンド) | 0.1023% 以内 (eMAXIS Slim 先進国株式インデックス) |
SBI証券 (オリジナルプラン) | 0円 | 0円 | 0.176% (三井住友-三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド) | 0.154% (DCニッセイ外国株式インデックス) |
楽天証券 | 0円 | 0円 | 0.176% (三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド) | 年0.10989% (たわらノーロード・先進国株式) |
スルガ銀行 | 270円 | 0円 | 0.572% (DC・ダイワ・ストックインデックス225) | 0.77% (インベスコMSCIコクサイ・インデックス・ファンド) |
大和証券 | 0円 | 0円 | 0.2750% (DCダイワ日本株式インデックス) | 0.275% (DCダイワ外国株式インデックス) |
手数料・信託報酬ともに最も安かったのがマネックス証券。
その他にも、ジェイリバイブなど、人気の高いアクティブ投信を揃えているのでアクティブ派にもおすすめできます。
口座開設はこちらから
>> マネックス証券の公式サイトへ
ETFとは
NISAの場合は、投資信託を買うよりもETFの方がお得になる可能性があります。
ETFとは、エクスチェンジ・トレーデッド・ファンドの略で、日本語では「証券取引所で取引される投資信託」という意味です。
日経平均株価(日経225)や東証株価指数(TOPIX)など、それぞれの指標に連動した運用成果を目指すインデックスファンドが、株取引と同じように取引できます。
例えば日経225に連動するETFを買うと、日本を代表する225社の株をちょっとずつ全種類買ったのと同じようなことになります。
実際に日経225の全銘柄を買うとなると億単位の大金が必要となりますが、ETFならば最低1万7000円前後あれば投資できます。
また、海外の銘柄も選ぶことができます。
例えばS&P500ならばアメリカ経済の代表的な500銘柄
DAX30ならばドイツ経済の代表的な30銘柄の平均株価と連動します。
新興国株(インド、中国、ロシアなど20ヵ国以上をまとめたもの)
世界株(47ヵ国の経済状況と連動)のような、さらに規模の大きい物もあります。
他にも、アメリカのハイテク関係のベンチャー企業を中心としたNASDAQや、伝統的大企業が多いNYダウなど、同じ国内でも違った値動きをするインデックスファンドもあります。
つまり、好きな国やジャンルの株をまとめて買うことができる特殊な株式投資です。
投資信託と同様に元本保証はありませんが、手数料が安く、小口でも取引でき、手軽に売買できるというメリットがあります。
株取引のように、ネット証券を利用すればインターネット上で手軽に売買できるというのも大きな特徴です。
ETFに投資する3つのメリット
株価のアップダウンがゆるやかなものが多い
信用のおける上場企業でも突然倒産する可能性はあります。
個別株にはそういったリスクが付き物です。
しかし、ETFの場合は何十~何百もの会社の総合成績によってアップダウンするので、企業が1つ潰れたくらいでは株主が大ダメージを受けることがありません。
「日経225の全ての会社がつぶれて一夜にして紙切れ同然になってしまう」なんて可能性は限りなくゼロに近いでしょう。
その代わり、2012~2013年のガンホーのように「1年間で株価が22倍になる」なんてことが起きる可能性も低いので、ホームラン狙いの投資家はETFよりもIT企業の個別株などを好みます。
調査に時間を使わない
個別株のリスクを考えると、業種も国も違う株、最低3つ以上に分散したいところです。
ただし、株式購入の際には会社の方針・新商品・過去の成績など、様々な要素を調べ上げてから買う必要があるため、調査にかなりの時間を使います。
さらに購入後も逐一調査が必要で、ときには株主総会に出席することも。
専業トレーダーはそれも仕事のうちで、オーナーとして会社の経営方針に口を出せるのも1つの醍醐味ですが、私のようにインフレリスクを避けて貯金を少しずつ増やしたいだけの会社員はあまり時間を割きたくありません。
ETFの場合は
「これから日本が伸びると思うならTOPIX、アメリカが伸びるならS&P、世界経済がこれからも成長するならMSCI」
といった具合に、比較的気軽に選んで投資することができます。
少ない資金で分散投資できる
インフレリスクや為替リスク、全ての財産を現金で持つことは大きなリスクがあります。
上述の通り、資産を守るには分散投資することが最も有効。
しかし、色々な会社の株式や外貨に分散投資するには、信用できる投資先を探す時間と、大きなの資本金が必要です。
ETFならば1口買う(最小1万円前後)だけでも日本中または世界中の企業に分散投資できるので、投資信託の次に手軽な分散投資と言えるでしょう。
NISA投資におすすめできる投資先だと思います。
「iDeCoで投信」と違って、いつでも買えていつでも売れるっていうのが良いね!
ETFを買うには
ETFを購入するには、証券会社の口座が必要です。
証券会社は大きく分けて2つ。
日興証券や大和証券などのリアル系大手証券会社もネット取引に対応しているため、どちらを選んでも問題ありませんが、一般的にネット証券の方が取引手数料が格安です。
手数料が少なければ少ないほど利益を出せるチャンスは広がります。
ゼロコンマ数パーセントの利益を狙って取引する中で、手数料の差は地味に効いてきます。
国内ETFの注目銘柄
そこで私が注目するETFはこちらの2銘柄です。
信託報酬:0.320%
運営会社:野村アセットマネジメント
売買単位:10株(約1万9500円)
利回り:2.76%(過去実績)
「NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信」は、国内の不動産市場への投資を目的としたETF。
2016年2月時点での利回りは2.76%で、日本銀行が公表しているインフレ目標「年率2%」は充分クリアしています。
2020年の東京オリンピックに向けて、日本国内の不動産に世界中から期待が集まっているため、これから先も上昇していくことが予測されます。
もしオリンピックの影響などで株価が急上昇した場合は、長期投資にとらわれることなく売ってしまっても良いでしょう。
信託報酬:0.078%
運営会社:三菱UFJ国際
売買単位:10株(約1万3000円)
利回り:1.82%(過去実績)
TOPIX(トピックス)は、日本株式市場を表す代表的な株価指数(インデックス)です。
このETFは東京証券取引所一部(東証一部)の全銘柄(約1700銘柄)の平均株価に連動するので、日本を代表する1700社に少しずつ投資するような感覚です。
少ない資金でも様々な分野に分散投資できるので、一部の業種が大ダメージを受けても持ちこたえることができます。
「日本経済全体がこれからも成長する」と考えるなら、このETFを長期保有しましょう。
外国株式系ETFのオススメ銘柄
資産の一部を海外銘柄中心のETFに換えることは、分散投資の観点から考えるとかなり有効です。
そこでオススメするのがこちらです。
信託報酬:0.3%
運営会社:日興
売買単位:10株(約1万5000円)
利回り:1.89%(過去実績)
日本を除く全世界45か国の株式に投資することを目的としたETFです。
このETFを1口(10株)購入するだけで世界中の株式に分散投資できます。
リスク分散の意味では最も有効な投資先です。
じゃあ、そのVOOもここでおすすめしちゃえばいいのに。
それに為替リスクもあるし、簡単にはおすすめできないの。
投資のリスク
最後に、投資にはリスクがあります。
いくら儲かる目論見があっても、全資産を一つの投資対象につぎ込むのはハイリスクです。
ここでの全資産とは、人的資本(将来的に見込める収入額)と保有資産(今の貯金額)の合計です。
例えば、現在20代後半の私の場合、これまでの10年で貯めた保有資産よりも、ここから先の3、40年間で稼ぐお金=人的資本の方が大きいと考えられます。
そうなると、今ある貯金を全て株の現物取引につぎ込んで大損をしてしまったとしても、一生懸命働くことで同じラインまで戻ってこれる可能性が高いです。
また、iDeCoをこのまま止まることなく2万3000円ずつ積み立てていけば、60歳になる頃には900万円近くまで膨らみます。
利息が付けばさらに大きな金額となるでしょう。
これだけでも老後の心配はかなり軽減されます。
そういう意味では、私自身に関して言えば、借金さえしなければ、大損しても良いと考えています。
今回の記事では多くの方にすすめられる、割と堅実な資産運用術をお伝えしましたが、若い人は積極的に投資に挑んでも良いと思います。
しかし、保有資産を切り崩しながら生活しているご年配の方などがリスク投資を行えば、老後破産をしてしまう可能性もあります。
銀行員やFP、証券マンなどは、ご年配の方に投資信託や保険や株式投資を勧めることもあるそうです。
もちろん本人の意思が一番ですが、身近な人が資産運用をしようとしているときは最悪のシナリオを想定して一緒に見直してみましょう。
というわけで以上!
「初めてのNISA投資におすすめのETF|投資信託は銀行で買うな!」でした。
それではまた!Can You Survive?
この記事を読んだら、こちらの記事もおすすめだよ!
【関連記事】iDeCoとは|個人型確定拠出年金のわかりやすい図解とおすすめ商品
お金の記事は難しいから毎回新鮮な気持ちで聞けるなあ。
最近何かあったのかな?